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2022.01.27
二世帯住宅とは？費用相場やメリット・デメリットも詳しく解説
目次
本記事では、二世帯住宅とはどのような種類があるのかについて解説しています。
家づくりをしていく中で、二世帯住宅を検討された方も多いのではないでしょうか。
少子高齢化により核家族世帯が多くなっていますが、一方で二世帯住宅の良さが見直されてきています。
ですが二世帯住宅とはどのようなメリット・デメリットがあるのか、わからないことがたくさんあります。
今回は二世帯住宅の種類や費用などを中心に詳しくご紹介します。
注意点などについても触れていますので、ぜひ最後までご覧ください。
二世帯住宅とは？-大きく3種類
始めに二世帯とはどんな種類があるのか、について解説します。
- 完全同居型
- 完全分離型
- 部分共用型
ここでは主に上記の3つを紹介していきます。
完全同居型
完全同居型とは住宅全体を二世帯で完全共有するタイプです。
水回りなどをはじめとした設備も基本的は全て共用としますので、建築費自体は最も安く収まるといえます。
例えば、テレビなどの家電や電気メーターも共有とする場合が多いため、生活費も安く済みます。
完全同居型は、極力コストを抑えて二世帯住宅を建てたい方におすすめです。
完全分離型
完全分離型は、完全同居型とは真逆で全てを分離するタイプです。
玄関をはじめとした水回りなどもすべて別々に設ける形となります。
完全分離型は基本的には住宅内部でも二世帯を行き来することもできない設計とする場合が多いため、例えるならマンションの上下階または隣の部屋のようなイメージです。
完全同居型と異なり、全ての設備がそれぞれに必要となるためコストは大きくなります。
二世帯住宅において、プライバシーを最重視したい場合には完全分離型がおすすめです。
部分共用型
部分共用型は、完全同居型と完全分離型それぞれの性質を併せ持ったタイプです。
必要に応じて共有する部分と分離させる部分をミックスさせるのが特徴です。
例えば、玄関は共用で水回りは1階と2階で別々に設けたり、基本的に完全分離型で内部に行き来できる共有スペースがあったりなどです。
完全分離までは考えないがプライベートも確保したい場合、良い距離感を二世帯間で話し合いによって考えていけるのであれば部分共用型はおすすめです。
二世帯住宅の費用相場
実際に二世帯住宅を建てる場合にはどのぐらいの費用がかかるのでしょうか。
ここでは前述の3つのタイプの費用相場について解説します。
| 住宅タイプ | 費用相場 |
| 完全同居型 | 2,000万円～4,000万円 |
| 完全分離型 | 3,000万円～5,500万円 |
| 部分共用型 | 2,500万円～4,500万円 |
上記および前述のように、完全同居型は一般的な住宅に近いため費用相場は最も安く、完全分離型が最もコストが高いことがわかります。
それぞれのタイプの中間に位置するのが部分共用型であり、二世帯の形によって様々な住宅タイプがあります。
家族間でよく話し合って、最も適したタイプを決めていくようにしましょう。
二世帯住宅のメリット
次は二世帯住宅のメリットについてご紹介します。
上記でも一部述べていますが、改めて触れていきます。
- 完全同居型のメリット
- 完全分離型のメリット
- 部分共用型のメリット
これらについて、以下に解説します。
完全同居型のメリット
完全同居型の最大のメリットは、建築費が最も安く済むことです。
基本的に通常の住宅と変わらないレイアウトとなるため、コストを抑えられます。
例えば水回り設備を各2つずつ用意するのと1つにするのとでは大きな違いがあります。
二世帯間の関係性が深く、仲が良い場合には完全同居型が適しておりコストも抑えられるためメリットは大きいといえます。
完全分離型のメリット
完全分離型のメリットは、プライバシーの確保ができることです。
さらに、二世帯住宅とは異なる世代間での同居が基本であることから、生活のリズムが違うなどの問題も完全分離により解決することができます。
また、生活費も分けられるため二世帯でありながら全く別の世帯という感覚です。
プライバシー性を重視し、二世帯間の活動時間に大きな違いがある場合には完全分離型が適しており、メリットが高いといえます。
部分共用型のメリット
部分共用型における最大のメリットは、完全同居型と完全分離型それぞれの特徴を取り入れることができる点です。
コストパフォーマンスとプライバシーが相反する要素に対し、絶妙なバランスを取って設計することも可能です。
例えばお風呂だけは別々にしたり、玄関は一つで中のレイアウトを分離させたりなど、ライフスタイルに合わせた生活設計ができます。
二世帯住宅の様々な要素をバランスよく取り入れ、二世帯間の密な話し合いがしやすい環境にあれば、部分共用型を選択することで大きなメリットを得られることでしょう。
二世帯住宅のデメリット
二世帯住宅には、当然デメリットも存在します。
ここではその対策も交えてご紹介します。
- 完全同居型のデメリット
- 完全分離型のデメリット
- 部分共用型のデメリット
メリットだけでなく、それぞれのデメリットについてよく知っておきましょう。
そうすることで、より二世帯住宅の良さが見えてきます。
それでは、以下に詳しく解説していきます。
完全同居型のデメリット
完全同居型のデメリットは、プライバシーの確保がしづらい点です。
一般住宅とそう変わりないレイアウトのため、常に二世帯間が住宅内を行き交うことになるためです。
二世帯間の関係性によっては、これらのデメリットを多分に受けてしまう可能性があります。
対策としては、プライバシーよりもコミュニケーションを重視することです。 プライバシーを最重視するのであれば完全分離型を選択すべきであり、完全同居型である以上は住宅の使用方法についてしっかり話し合うことが重要です。
完全同居型はコミュニケーションを密にすることで、むしろ快適に暮らすことができます。
完全分離型のデメリット
完全分離型の最大のデメリットは、やはりコストが高い点です。
住宅を2軒分建てることに近く、どうしても費用がかかってしまいます。
また、玄関はもちろんLDKなども別々のため、住宅面積が全体的に大きくなりがちなことも理由です。
コスト対策としては、設備仕様および居住スペースの調整です。
設備数の関係上高額になりがちな完全分離型ですが、設備仕様のグレードを変更することでコスト削減ができる場合があります。
また、間取りで必要以上に確保しているスペースがあると感じた場合には、それらを減らすことでさらなるコスト調整ができます。
二世帯住宅としては完成形ともいえる完全分離型ですが、思わぬコスト増には注意が必要です。
部分共用型のデメリット
部分共用型のデメリットは、共有する部分を間違うと後々の生活に悪い影響が及んでしまう可能性があることです。
完全同居および完全分離の良い部分を取り入れられる反面、中途半端な間取りで生活がかえって不便になってしまうことだけは避けなくてはいけません。
対策としては、プランニングの段階に最も時間をかけて二世帯間でよく話し合うことです。
どこを分離させてどこを共用とするのか、コストとのバランスを考えて予算をかける場所と抑える場所を明確にしましょう。
これらの打合せをしっかり行っておくことで、逆に完全同居にも完全分離にもないオリジナルで快適な二世帯住宅が実現できます。
二世帯住宅の注意点
二世帯住宅を建てる上で、注意しておきたい点についてご紹介します。
- 共有する範囲を決める
- 間取りについて話し合う
- お金周りの負担額を決める
これらは非常に重要なポイントのため、しっかり抑えておきましょう。
以下に詳しく解説します。
共有する範囲を決める
二世帯住宅は、共有する範囲を決めることが重要です。
特に部分共有型を建てる場合には注意しましょう。
主には玄関、LDK、水回りなどの共有の有無がメインとなるでしょう。
入居後に二世帯間のトラブルとならないよう、よく話し合うことがポイントです。
間取りについて話し合う
間取りについてもよく話し合っておきましょう。
日々の生活に直結する要素のため、実際の生活を想定しながら考えていくよう注意しましょう。
例えば、二世帯それぞれの人数構成からなる部屋数の確保、LDKから洗面所や各居室へのアクセス動線などです。
後で変更が難しい部分なだけに、二世帯住宅建築において最も時間を割くべき部分といえます。
お金まわりの負担額を決める
お金まわりの負担額を事前に決めておくことも重要です。
しっかり決めておかないと、思わぬ予算増に対応できない場合があります。
単純に住宅価格の総額を折半とするのか、それともあらかじめそれぞれが出す金額を決めておき、一定額を住宅ローンで対応するのか、などです。
住宅ローンについても、借りるほどに返済額が増えるため上限を定めておくのもよいでしょう。
身内とはいえ、お金のトラブルは特に避けたい部分のため、しっかり確認しておくポイントです。
まとめ：二世帯住宅は事前の話し合いが大切
ここまで、二世帯住宅の種類や注意点などについて紹介してきました。
二世帯住宅は、事前の話し合いが非常に大切であることがお分かりいただけたのではないでしょうか。
本記事をまとめると以下のとおりです。
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